インターネットを使った詐欺情報商材詐欺が急増中!その被害事例と手口とは?

様々な詐欺の手法-知らなきゃ危ないその巧妙な手口とは?

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情報商材詐欺

これまで、詐欺と呼ばれるもののほとんどは初歩的な方法で行われてきました。
しかし、インターネットが普及して以降はパソコンや携帯電話、最近ではスマートフォンを使った詐欺が急増してきています。
そんな中で、ここ数年で特に被害が増えているのが情報商材を使った詐欺です。
情報商材詐欺は、今やインターネットを使った詐欺の代表例とも言える状況になっています。

 

 

情報商材詐欺とは

情報商材詐欺

情報商材に関しては従来から、「胡散臭い」「ぼったくりではないか?」「値段が高すぎる」ということが言われてきました。
つまり、「情報商材は怪しい」というイメージがあったわけですが、最近ではこれが情報商材詐欺という犯罪の形で表れてきています。
情報商材詐欺とは、文字通り情報商材を使った詐欺行為のことを言います。
具体的に言うと、販売価格に見合わない情報を商材にして売り付ける行為、これが情報商材詐欺ということになります。

 

 

情報商材詐欺の例

情報商材詐欺と言っても、おそらく多くの方は実際にどのような詐欺被害があるのかをご存知ないはずです。
ですので、いくつか具体的な被害の例を紹介してみたいと思います。

 

宣伝されていたほどの効果を得られない

情報商材詐欺で最も多いのがこの被害です。
情報商材の販売ページや広告には、必ずその商材の効果を宣伝する文章が載せられていますが、情報商材詐欺においてはこの宣伝文が過大に誇張されていることがほとんどなのです。
例えば、以下のようなケースが多くあります。

  • 「誰でもできる」という宣伝文だったのに、到底素人にはできない方法が紹介されていた。
  • 「1日10分」と書かれていたのに、実際には30分~1時間の作業時間が必要だった。
  • 「必ずモテる」と書かれた恋愛必勝法が、高級なブランド品をいくつもプレゼントするという現実的に不可能な方法だった。
  • 「○○円稼げる黄金の法則」という宣伝だったのに、ネット上の投資情報をかき集めただけのありきたりな内容だった。

 

返金・解約に応じない

一般的に、何らかの商品を購入したり契約にサインしたりする時には、返金や解約についての規定が提示されます。
これは情報商材についても同じなのですが、情報商材詐欺の場合にはこの限りではないのです。
情報商材詐欺の場合には、「全額返金保証」「儲からない場合は返金します」「途中解約可能」などと書かれていても、それは嘘の宣伝文であることがほとんどなのです。

 

しかし、詐欺ではない情報商材の場合にもこうした宣伝を行っている場合があるため、これを見分けるのは決して簡単ではありません。

 

入金したのに情報商材が届かない

これは、情報商材詐欺の中でも最も悪どい手口です。
情報商材を購入する際には、代金を振込等で支払い、振込確認後にPDFやDVDなどで商材を受け取るという形になるのですが、このケースでは商材が届けられることはありません。
お金を払ったら、あとはただ音信不通になるだけです。
ですので、このパターンはただの振り込め詐欺であるということもできます。

 

 

被害に遭ったら

実際に情報商材詐欺の被害に遭ってしまったら、まずは消費生活センターに相談しましょう。
消費生活センターでは、詐欺被害に対する相談や実際の返金請求などを行ってくれます。
また、被害が深刻である場合には弁護士や警察に相談してもいいでしょう。